ワールド・リート・セレクション(米国)為替ヘッジあり(1年決算型) 十二絵巻(為替ヘッジあり)(1年決算型) 追加型投信/海外/不動産投信

基準価額 基準日:2024年05月28日

※基準価額は1万口当たりです。純資産総額は百万円未満切り捨てです。

基準価額(円) 前日比(円) 純資産総額(百万円)
13,873 -2 2

2024年申込み
不可日カレンダー
(PDF:54.4KB)

分配金実績

※基準価額は1万口当たりです。※分配金は1万口当たり(税引前)です。

設定来累計 0円
直近決算期 基準価額
(分配金落ち後、円)
分配金(円)
第10期(2023年09月12日) 14,099 0

過去の分配金実績を見る

決算期 基準価額
(分配金落ち後、円)
分配金(円)
第9期(2022年09月12日) 16,348 0
第8期(2021年09月13日) 17,241 0
第7期(2020年09月14日) 12,610 0
第6期(2019年09月12日) 14,304 0
第5期(2018年09月12日) 12,928 0
第4期(2017年09月12日) 13,014 0
第3期(2016年09月12日) 12,898 0
第2期(2015年09月14日) 11,454 0
第1期(2014年09月12日) 11,717 0

よくあるご質問

Q1リートとはどんなものですか?
A1 リート=REIT(Real Estate Investment Trustの略)とは「不動産投資信託」のことをいいます。一般的な投資信託が株式や債券を主な投資対象としているのに対して、リートは不動産を投資対象としています。リートは、たくさんの投資家の資金を集めて、それを専門家が運用する仕組みの金融商品です。リートの場合、不動産投資法人という会社が、投資家から集めた資金や金融機関から借りたお金でオフィスビル、商業施設、集合住宅など様々な不動産(土地や戸建て住宅を除く)を保有または購入し、テナントに貸出します。不動産投資法人は、テナントから得られる賃貸料などから管理手数料などを差し引いた金額を分配金として投資家に支払います。(投資家はリートを通じて、間接的に不動産に投資することになります。)
不動産投資法人は、法律によって直接、運用などの実際の業務を行うことが禁止されているため、資産の運用を資産運用会社に、資産の保管を資産保管会社に、テナント募集や不動産の管理・メンテナンスなどを専門業者にそれぞれ委託しています。このようにリートは賃貸事業に特化したものであり、不動産の開発や物件を売却して収益を上げるディベロッパーとは異なります。
Q2リートの魅力は何ですか?
A2 リートには、「相対的に高い利回り」「安定した利回り」「インフレに強い」「換金性に優れ透明度が高い」「少額で不動産投資が可能」「複数の不動産に分散投資」「専門家が運用する不動産投資」などの魅力があります。

①相対的に高い利回り
通常の株式会社は利益に対して法人税がかかりますが、米国リートの場合、収益の90%以上を投資家に配当するなど一定の条件を満たせば法人税が免除されます。したがって、リートの配当利回りは、株式配当利回りや債券利回りよりも相対的に高い水準となっています。

②安定した利回り
リートが投資家に支払う配当の原資は、そのリートが保有するオフィスビル、アパートやマンションなどの賃貸住宅、ショッピングモールやアウトレットなどの商業施設、ホテルやリゾート施設、倉庫等の賃貸収入が主体となります。米国のテナント契約は、通常長期契約が多く、賃貸収入も長期に渡り安定的に入ることになり、結果として、リートの配当(配当利回り)も安定する傾向があります。

③インフレに強い
家賃の契約は、基本的にはインフレにスライドする傾向があります。インフレとは「継続的に物価が上昇すること」ですが、物価が上昇すると、一般的に手持ちの現金や預貯金の価値は目減りしてしまいます。一方、インフレになると不動産の価格や賃貸料が上昇することが多く、それに伴ってリート価格や分配金も上昇する傾向があります。リートがインフレに強い金融商品と言われるのはこのためです。

④換金性に優れ透明度が高い
通常の現物不動産投資では、一件ごとの相対契約が普通であり、売却・購入には複雑な手続きが必要です。その点、米国リートは証券取引所に上場しているため売買も容易です。また、情報開示ルールも厳格に定められており、アナリストの目や当局の監視も厳しく、透明性・公平性にも優れています。

⑤少額で不動産投資が可能
不動産は通常高額ですが、リートは証券化されており少額からの投資が可能です。

⑥複数の不動産に分散投資
リートはたくさんの投資家から資金を集めて大きな資産として運用するため、個人では中々手が届かない複数の大型の不動産に分散して投資できます。

⑦専門家が運用する不動産投資
不動産へ実際に投資するには、不動産市場特有の市場環境、仕組みを熟知し調査することが必要となります。リートにおいては、不動産の専門家による運用が行われています。
Q3米国リートの市場規模はどれくらいですか?
A3 米国リートは1960年に個人投資家が不動産投資を容易にする手段として創設されました。その後、税制、法制度などが整備され急激な発展を遂げ、2017年12月末現在の銘柄数は222銘柄、時価総額は127.8兆円と拡大し、世界最大の市場規模を誇る市場となっています。
※参考:日本のJリートは、59銘柄、11.5兆円(2017年12月末現在)
Q4米国リートには、どんなセクターのリートがありますか?
A4 世界で最も歴史がある米国リートは、様々なセクターのリートが上場しています。
主なセクターとしては、産業施設、オフィス、小売り、住宅、ホテル、混合、倉庫、ヘルスケア、データセンターなどがあります。
Q5米国リート市場の状況や「十二絵巻(為替ヘッジあり)(1年決算型)」の運用状況は、どこを見ればいいですか?
A5 「十二絵巻(為替ヘッジあり)(1年決算型)」の運用状況については、HPの当ファンドのページにある「月次レポート」「交付運用報告書」「交付目論見書」でご確認できます。また、HPのトップページ新着情報の「ファンドレポート」および当ファンドのページにある「お知らせ・レポート」に情報提供用資料(臨時レポート)が掲載されている場合があります。

米国リートを含めたグローバルなリートの投資環境については、HPのトップページ下のマーケットレポートにある「REIT MONTHLY 」をご覧ください。
Q6現在の米国リートの価格水準は割高ですか?割安ですか?
A6 その時々の状況(新規物件の需給バランス、不動産の稼働率、リートのキャッシュ・フローの増減等)によって変化します。HPにある各種レポートのデータをご参考にしてください。
Q7米国の利上げは、米国リートにどう影響しますか?
A7 短期金利の上昇によるマイナスの影響と景気拡大によるプラスの影響の両方があります。米国リートは利益の大部分を分配するため、キャッシュフローは必ずしも潤沢ではありません。したがって、新規の物件を取得するには、株式や社債の発行、銀行借入などの資金調達が必要となるため、短期金利の上昇は資金調達コストの上昇につながる懸念があります。また、短期金利の上昇は債券利回りの上昇につながり、相対的に米国リートの配当利回りの魅力が薄れ、短期的にリート価格の下落要因となる場合があります。
一方、景気拡大期には、賃貸物件のテナント需要の増加、空室率の低下(入居率の上昇)、賃料の上昇など、米国リートを取り巻く環境やファンダメンタルズの改善により米国リートの収益性が高まります。つまり、上昇した金利負担以上の収益を得ることにより配当が増加するなど、米国リートの配当利回り面での魅力が増すため、中長期的にはリート価格の上昇が期待されます。なお、米国リートは、金融危機後の低金利の環境において、借り換えによる利払い負担の軽減など、財務体質の健全化を進めており、金利上昇への抵抗力をつけてきています。
Q8「十二絵巻(為替ヘッジあり)(1年決算型)」の基準価額が変動する要因には、どんなものがありますか?
A8 基準価額の変動要因には、
①リート要因 ・・・当ファンドのマザーファンドである「USリート・マザーファンド」が組入れている個々のリートの価格変動
②為替ヘッジコスト要因 ・・・為替ヘッジコストまたは為替ヘッジプレミアム (注1)
③分配金 ・・・・・決算日の分配金の支払い
④費用等(注2)・・信託報酬等
があります。

(注1)②の為替ヘッジコスト要因について
当ファンドは為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を目指しますが、為替変動リスクを完全にヘッジすることは出来ません。また、為替ヘッジをする場合は、将来の為替を予約しますが、その際に、対象通貨の金利差分のヘッジコストが発生します。当ファンドの場合、円は米ドルよりも短期金利が低いので、米ドルと円の金利差が為替ヘッジコストとなります。為替ヘッジコストがマイナスの場合(円の短期金利が為替ヘッジ対象通貨の短期金利より高い場合)は、為替ヘッジプレミアムが発生します。なお、為替ヘッジコストおよびプレミアムは対象通貨の金利差だけでなく、市場の需給関係によっても変動します。

※各期の基準価額の変動要因の分析は「月次運用レポート」をご参照ください。

(注2)費用等とは、信託報酬、売買委託手数料、有価証券取引税、保管費用、監査費用、その他があります。
Q9「十二絵巻(為替ヘッジあり)(1年決算型)」にはどんな投資リスクがありますか?
A9 ファンドは、米国の不動産投資信託証券等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。
外貨建資産は、為替相場の変動により円換算額が変動します。投資対象通貨に対する円高により、外貨建資産の円換算額は減少し、円安により、外貨建資産の円換算額は増加します。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、前述の為替変動リスクの低減を目指しますが、為替ヘッジの対象となる外貨建資産は市況動向により変動することから、為替変動リスクを完全にヘッジすることはできません。
主な変動要因は、不動産投資信託証券のリスク〔価格変動リスク、分配金(配当金)減少リスク〕、為替変動リスクがあります。その他の変動要因としては、不動産投資信託証券のその他のリスク(信用リスク、業績悪化リスク、自然災害・環境問題等のリスク、法律改正・税制の変更等によるリスク、上場廃止リスク、流動性リスク)、カントリーリスクなどがあります。

※詳しくは、HPの十二絵巻(為替ヘッジあり)(1年決算型)のページにある「投資リスク」をご参照ください。

注意事項

お客様の投資判断に係る重要事項(投資信託のリスク、留意事項、費用)

基準価額情報ご利用に際しての留意事項

ホームページご利用に際しての留意事項

  • SBIホールディングス
  • 夢をつなごう 岡三証券グループ
  • 証券取引等監視委員会 情報受付窓口 0570-00-3581
  • 投信総合検索ライブラリー